年金生活・・・50代から準備して、60歳になる前にアーリーリタイアすることができました。
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目前に迫った年金生活

2年前から掲載している「せいうち日記・年金編」。これまでは予行演習というか理論編というか、それほど切迫感がない状況での原稿であったが、今年以降いよいよ隠居・年金生活がスタートする。これからは実践編というか、リアルな体験の段階へと移ることになる。

以前書いたように、隠居生活においては月20万円の生活費でやり繰りしなくてはならず、そうなると公共料金は45,000円以内におさめる必要がある。現代において公共料金は一種の税金であり、健康で文化的な生活をしているとどうしても支払わなければならない。

2015年の公共料金は合計44,300円となり2年前と比べて2,100円減、目標である45,000円をクリアした。2013年から2015年の間には消費税が5%から8%に引き上げられているから大善戦と言えるけれども、これから先は家にいることが増えるから冷暖房等におカネがかかるはずである。来年度以降を考えるとさらに精進が必要である。

電気代が月平均で1,000円節約できている要因は、夏場の冷房費がそれほどかからなかったからである。7~9月の電気代だけで前年比4000~5000円の減となっており、残暑がそれほど厳しくなかったのはありがたかった。前年比使用量は8勝4敗と減少しており、秋以降は単価が下がったので(料金表の燃料費調整額がマイナス)さらにありがたかった。

ガスの使用量は前年比6勝5敗1引き分けでほぼ横ばいの状況ながら、円高と原料安により秋以降の単価がかなり下がっていることから、前年と比べて月400円、6%強の節約ができた。冬場はお湯を使う頻度が高まるのでどうしてもガス代が高くなるが、昨今の状況だと円高・原料安が続いているので冬の間はこのまま行ってほしいものである。

水道代は前年比横ばい。電話代はわずかに増。奥さんに携帯代を節約するようお願いしたところ、「あんたみたく友達がいない訳じゃないのよ」と言われてしまった。政府から携帯会社に通話料金値下げを要望したというが、期待できるのだろうか。

TV・インターネット関連経費は昨年より月平均800円減、一昨年と比べると月平均2,700円の節約。これはnifty解約の効果で、これまで10年以上も年間3万円近く払ってきたのかと思うと、ちょっともったいない。いま考えているのは光フレッツとケーブルテレビの併存をどうするか。ひかり電話は勧誘電話しかかかってこないし、どちらか整理すれば月に数千円の節約になる。

2015年の公共料金支出(月平均)

費  目 2013年 2014年 2015年 備  考
電  気 10,700円 10,800円 9,800円
ガ  ス 5,400円 6,000円 5,600円
水  道 5,300円 5,800円 5,900円 上・下水道
電  話 11,600円 11,900円 12,300円 NTT/au
TV・インターネット 13,400円 11,500円 10,700円 NHK/CATV/CS
合  計 46,400円 46,000円 44,300円


2015年の準公共料金

前回は2015年の公共料金をまとめてみたが、今回は「準」公共料金。準公共料金とは私が勝手につけている名前である。公共料金ではないけれども日常生活に必要となる支出のことで、そのうち自振で銀行引き落としになるかもしれない費目である。隠居生活ではひと月の予算として、20,000円を見込んでいる。

このシリーズを最初に書いた2013年には、予算に対して月2000円オーバーしている状態だったが、2015年を締めてみると逆に2000円ちょっと節約できている。

毎年月平均2000円ずつ節約できた最大の要因は医療費の削減である。2014年当時、糖尿病・高脂血症・高血圧の3拍子揃った生活習慣病により、毎日4種類の薬を飲まなくてはならなかった。その後の節制(おもに節酒と運動)により、4種類の薬は2種類に減り、糖尿病の飲み薬もピーク時の1/6に量が減った。

そして、もう一つの大きな減少要因として、耳鼻科の診察代・薬代が減少したことがあげられる。私は数十年来、春から夏にかけて花粉症になるため飲み薬や点眼・点鼻薬が欠かせない状態であった。ところが、長らく通っていた耳鼻科医院が先生の高齢化によって閉鎖となってしまい、次に通った病院は、なんと病院ごと潰れてしまったのである。

仕方がないから飲み薬は個人輸入で仕入れている。個人輸入は薬事法上疑義がないとはいえないが、手間と費用を考えてうまく使えば有効である。厚生労働省は消費者よりも薬局の味方であり、言っていることをすべて真に受ける必要はない。仮に薬害が出たとしても、消費者保護よりも業界保護に軸足を置くのは過去の多くの事例が示すとおりである。

点眼・点鼻薬は市販のものを使っている。十数年の間に市販の薬もかなり改善されてきて、いまのところそれほど気にならない。しばらくはこのまま様子をみるつもりである。

灯油・ガソリン代は月平均で400円の減。言うまでもなく秋以降の原油安の影響で、たいへんありがたいと思っている。車を使う用途のうち何割かは朝晩の駅までの送り迎えなので、引退後は若干ではあるが節約できるかもしれない。

新聞代は朝刊のみなのでこのくらい。最近は紙面の半分以上が広告で、あまり新聞の必要性は感じないけれども、わが家ではTVをほとんど見ないので、世の中の趨勢から遅れないためには見ておいた方がいいのかもしれない。クリーニング代は現役から引退したらもちろん減るだろう。

こうしてみると準公共料金は月20,000円どころか15,000円に減らせるような気もしないではないが、これから歳をとって医療費が増えることがあっても減ることはない。円高・原油安もいつまで続くか分からない。あれこれ考えると、月20,000円というのはいい線なのかもしれない。

2015年の準公共料金支出(月平均)

費  目 2013年 2014年 2015年 備  考
医 療 費 8,400円 6,500円 4,900円
灯油・ガソリン 7,200円 7,200円 6,800円
新  聞 3,100円 3,100円 3,300円 朝刊のみ
クリーニング 3,300円 2,900円 2,800円
合  計 22,000円 19,700円 17,800円


2017年の生活費

さて、前回まで公共料金等の2015年実績について説明してきたけれど、それを含めて生活費全体がどうなっているかのご報告である。

このシリーズでは、年金20万円で生活するための生活予算を立てた。あれ以来、50代後半は年金生活を想定してそれなりの生活水準に近づけるよう心がけてきた。結果は2014、2015年ともに約25万円ということで5万円、約25%のオーバー。ただし内訳でオーバーしているのはおこづかいと修繕積立金で、それ以外は予算内である。

修繕積立金は文字通り貯金として積み立てているおカネであるので、減らすことは可能である(実際に修繕するとき困る訳だが)。またおこづかいも、それでやっていけるかどうかは別として減らせない訳ではない。月5000円(X2人)となると高校生のとき以来だが、どうにもやっていけなくなればそれはその時考えても遅くはない。

前にも書いたけれども、「食費2人で4万円」というのはある意味ポリシーである。食べるものを節約しすぎるということは巡り巡って農業や水産業、食品関連産業の衰退を招くと考えているので、生活費の約2割を食費というのはこれくらいは寄与したいという目標でもある。お米や野菜はできるだけ地元のもの、パンは地元の店から買うなど、できるだけ国内産業を応援したいものである。

生活用品15,000円の中には、一部食費に含めるべき品目も含まれているので(ホームセンターで買っている買い置きのインスタントラーメンや調味料など)、実際にはそれほどかかってはいない。その意味では、5,000円くらいは節約できるのかもしれない。

公共料金・準公共料金についてはこれまで考察したとおり。基本的にこれまで通り節約すればいいと思うが、インターネット関連など工夫できるところはあるかもしれない。

税金については、引退後1年間は所得を極限まで減らす(貯金でなんとか暮らす)つもりなので、所得税・住民税はほとんどゼロに近くなるはずである。となると必要なのは固定資産税・自動車税と健康保険だけということだから、その他の保険料と合わせて30,000円という予算を組んでいるが、さてどうなるか。こればかりは実際にそうなってみないと分からない。

結論を言えば、実際にやってみなければ分からない部分は残るものの、さらに節約できる余地もない訳ではなく、少なくとも、とても生きていけないという話ではなさそうである。そうであれば、最初から足りなくなることを心配しているよりも、実際やってみていろいろ工夫する方が楽しいし、建設的であるように思える。

年金生活予算と2014/2015年の支出(月平均)

費  目 年金生活予算 2014年 2015年 備  考
食  費 40,000円 40,900円 40,400円
生活用品等 15,000円 15,400円 15,800円
公共料金 45,000円 46,000円 44,300円
準公共料金 20,000円 19,700円 17,800円
教養娯楽費 20,000円 20,100円 19,500円 スポーツクラブ
おこづかい 10,000円 45,000円 45,000円
修繕積立金 20,000円 40,000円 40,000円
税金保険料 30,000円 31,900円 25,700円 固定資産税、自動車税等
合  計 200,000円 259,000円 248,500円
[Jan 24, 2018]

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